またしても定年を上げることでパイロット不足を解決しようとしているらしい。まぁ一つの方法ではあるだろうけど、大怪我してる人に絆創膏貼ってるようなもんだな。自衛隊からの転職や私大への報奨金はとてもいいアイデアのように思いますが。
パイロット不足 国交省が対応策←クリック
他に、根本的な解決につながりそうなナイスアイデアはないものでしょうか。
やはり、キーワードは「若い人」じゃなかろうかと思います。若い人にどんどんパイロットを目指してもらわないことには問題は解決しない。日本でパイロットをやるってこと自体が魅力的でないと。
よく、各社のパイロット争奪戦とか言ってるがそりゃ視野狭すぎなんじゃないのかい。
何度も言うが英語力とフライトタイムがあれば海外に行けちゃうってことを忘れてませんか、国土交通省さん。争奪戦は世界で行われているんですよ。
業界内だけの話ではない。
「パイロットは将来性ないから、やっぱ医者だな」
なんつって優秀な人がみんな別の業界行っちゃったらどーすんのよ。争奪戦は他業界他職種間においても行われていると思ったほうがよい。
そんな中で、とりあえず国交省さんはJALとANAにパイロット採用方法の転換を打診してみりゃいいんじゃなか。具体的には、「自社と航空大以外からは基本採用しません」という例のプライド高そうな採用方法は止めて、LCCから経験ある優秀な人材を採用出来るようにするわけ。つーか国なんかに打診されんでも業界しょってる大手２社なんだからそんくらい自主的にやってほしいもんだな。
なんて言うと、「ウチのパイロットは弊社の手厚い訓練によって育てられた自社と航空大出身パイロットのみで構成されており、それが安全の礎になっている」みたいなこと言う誇り高き大手パイロット（特に古株のおっさん）に出くわすんだが、そういう態度はワールドスタンダードから見ると誠に恥ずべきものであると自覚されたほうがよろしい。
世界を見てみろよ。多種多様な国、ソースから経験ある若いパイロットを雇って訓練して立派に安全運航してるじゃない。そいう会社を一流っていうんじゃないのかな。自社養成と航大以外からパイロット雇ったくらいで狂いが生じる程度の脆弱な安全性やショボイ訓練なら日本の大手も大した事ないね。どうせ社内じゃ「我々は国際線を運航するグローバル企業である」みたいなこと宣ってんだろ。だったらいつまでもドメスティックなことやってんじゃねーよ。
で、それが現実に出来るようになれば若い人がもっとパイロット目指そうと思うようになるんじゃないかな。ならないかな。なると思うんだよね。
実際メールが来るわけよ。
「航空大と大手商社に受かったんだけど、航大からはJAL、ANAに行ける可能性少ないよね、どー思う？」
とか
「今医学部３年なんだけど、医者とパイロットどっちがいいかな？」
みたいなメールがさ。
残念ながら現況では「そうだねー確かに大手に行けるかどうかはわからないから、商社行っちゃたほうがいいかもね」という趣旨の情けない返信をしなきゃいけないわけさ。
そこを大手さんの力でですよ、「いやいや、たとえLCCに行ったとしても頑張れば大手に行くチャンスは開けるから、是非パイロット目指してよ！」
と言えるような環境にしてもらいたいわけですよ。頼みますよ大手さん。
やっぱり若い人は日本でパイロットになるんならJALかANAで働きたいと思ってる。そりゃそうだよ。だから自社や航大でチャンスを逸した人にも「頑張ればもう一度チャンスが巡ってくるかも」っていう希望があってもいいと思う。「空を飛ぶって素晴らしいですよ」とか「大手じゃなくても空は空ですよ」みたいな綺麗ごとばっかじゃさ。人集まんねーよ。パイロット以外にも世の中にゃ魅力的な選択肢がいくらでもあるわけで、ただでさえ人口減ってくこの国で人材確保しなきゃいけないんだから。
次回に続く、、、